誰も話さない、フォトグラファーのお金の話し

お金の話しは、どの業種であってもしたがらない風潮が日本ではあるように思います。

フォトグラファーに限らず、フリーランスで仕事をしている人であれば尚更です。

しかし、フォトグラファーはきちんとお金の話しをできないと、自分が損をすることになります。会社員ですら、自分の価値付けは給与交渉により自分で行わなければなりません。個人の仕事(納品物)に対して、適正な対価が支払われることは労働者の権利に基づくものだからです。

これからフォトグラファーになりたいと思っている方や、フリーで仕事を始めたばかりの方は、ギャラの基準がわからないという人が多いと思います。

写真の仕事は、そもそもギャラの基準というものが無い職業なので、1件の撮影で0円〜3000万と振り幅がかなりあります。その中で、自らの仕事の売値を自分で決めていかなければなりません。今でこそ感材費というものは少なくなったものの、レタッチフィーをどうするか、ディレクションフィーやプロダクションフィーは徴収するのか、アシスタントや交通費の実費はなどなど、請求段階には考慮しなければならない点が多くあります。

今回は、写真を仕事にしたい人や、既にフリーである程度仕事をしている人に向けて、赤裸々にお金の話しをしてみようと思います。

フォトグラファーのギャランティーは、フィールド(撮影分野)によって大きく変わります。

ウェディング写真を撮るフォトグラファーと、ビルボードの広告写真を撮るフォトグラファーではそもそもギャラ構造が異なります。それは産業構造や、業界構造に縛られています。

私も経験してない撮影分野は多々ありますが、これまで活動してきた10年間、ウェブ、イベント、ストック、ファッション、PR、雑誌、広告と、運良く様々な分野を経験することができましたので、実際の話しをしてみます。また、会社に所属する社員カメラマン、いわゆる「社員カメ」も、独立して個人事業主形態の「フリーランス」も両方経験しています。そのあたりについても少し触れて書いてみようと思います。

これを読めば、自分のいるフィールドが少し明確になり、ギャラ設定の基準と単価の上げ方が大まかにつかめるようになります。

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